新着情報
- 2012.01.31
- ～大阪産業大学の特許技術を活用。安全でエコな除菌消臭～『おうちでつくれるAg+』製品版2月14日全国の主要書店にて発売！
マナ・イニシアチヴ株式会社（東京都新宿区、代表取締役社長 川合アユム）は 『おうちでつくれるAg+』製品版を全国の主要書店にて2012年2月14日（火）より発売いたします。 『おうちでつくれるAg+』製品版は「マナチュラミニ」（炭化チタンと純銀でできた石=ペレット）と書籍がセットされた商品です。作り方・使用効果を解説した書籍とDVD、付属ボトルが一緒にセットされており、ご家庭で水道水を加えるだけですぐにお使いいただけます。
【プレスリリースPDF】 - 2011.10.14
- 化学薬品を使わない安全でエコな除菌消臭『おうちでつくれるAg+』お試し版書籍を全国の主要書店で10月28日発売！
株式会社YAMATO（大阪市淀川区、代表取締役社長 川合アユム 東証マザーズ：7853）は『おうちでつくれるAg+』 お試し版を全国の主要書店にて2011年10月28日（金）より発売いたします。 ペレットのマナチュラミニとボトルが主役の単行本です。
【プレスリリースPDF】 【マナチュラミニについて】 - 2011.05.17
- 東日本大震災被災地域への弊社商品提供のお知らせ
東日本大震災の被災地域への支援活動として、被災地(特に避難所)における衛生管理(除菌・抗菌・消臭・防臭)に役立てることを目的に、今回 岩手県釜石市(避難者約3,000世帯)を中心にマナチュラ3,000個の追加供給を実施いたします。
詳細は下記URLよりご覧ください。
http://www.yamato-one.jp - 2011.03.30
- 東北地方太平洋沖地震被災地域へのお見舞いと支援について
3月11日に発生致しました「東北地方太平洋沖地震」に被災されました皆様、関係者の方におかれましては心よりお見舞い申し上げますと共に一日も早い復旧をお祈り申し上げます。
YAMATOグループとして復旧に向け出来る限りの支援活動を行ってまいります。被災地への当社グループの対応についての詳細は
下記URLよりご覧ください。
http://www.mana-tura.jp/saigaichiiki_shien.html - 2010.10.19
- MANA-TURA（マナチュラ）の海外展開に関するお知らせ
株式会社YAMATO（本社：大阪府大阪市、代表取締役：川合 アユム、以下YAMATO）と、青豊交易株式会社（本社：韓国ソウル特別市、代表理事：KONG BYUNG-SO、以下青豊）は、「MANA-TURA（マナチュラ）」の韓国及び中国での販売に関する契約を2010年12月8日付で締結いたしました。
【株式会社YAMATOプレスリリースはこちら】 - 2010.10.19
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COP10 関連情報 プレゼンテーションのお知らせ
現在開催中のCOP10（生物多様性条約第10回締約国会議）にて共同出展社のセボワール社とプレゼンテーションを行います。 マナ・イニシアチヴの銀イオン生成キット「MANA-TURA（マナチュラ）」と MANA-TURAによって実現した無農薬栽培実例としてセボワール社の 「食べられるバラ」についてご紹介をいたします。 皆様のご来場をお待ちしております。
日時：10月22日15時～16時
場所：COP10 特設ステージ
プレゼンタイトル：バタフライエフェクト1000年後の地球のために
【共同出店プレスリリースはこちら】 - 2010.10.19
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COP10 関連情報 新聞掲載のお知らせ
農薬の代わりにMANA-TURAを使って食べられる安全なバラの有機栽培を実現した、セボワール社が共同通信社始め日本経済新聞等で掲載されました。
【共同通信 2010年10月19日】 【日本経済新聞 2010年10月20日】 - 2010.10.01
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COP10（生物多様性条約第10回締約国会議） 共同出展のご案内
株式会社セボワール（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：玖島 悦子、以下セボワール）と、マナ・イニシアチヴ株式会社は、2010年10月11日（月）～10月29日（金）の期間、愛知県名古屋市で開催される「COP10(生物多様性条約第10回締約国会議)」に共同出展することとなりました。
【プレスリリースPDF】 - 2010.05.18
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プライバシーマーク取得のお知らせ
2010年5月7日、マナ・イニシアチヴ株式会社はプライバシーマークを取得しました。
【認定番号第17000490（01）号】
財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC)が、日本工業規格「個人情報の保護に関するコンプライアンス・プログラムの要求事項」（JISQ15001)に適合した個人情報保護体制を整備し、個人情報保護の水準を十分に満たしていると認定した事業者のみが、プライバシーマークの使用を認められます。
【プライバシーポリシーはこちら】
